学習障害なら教育資金贈与制度とプロ家庭教師を利用

 教育資金贈与では、子や孫に対する1500万円までの贈与が無税となります。
30歳までに使い切ればよいのですが、使い切ったと示す書類には、家庭教師の領収書も含まれます。
海外留学のための渡航費用も入るため、海外留学を考えている場合は、節約して使っていきたいところでしょう。
が、現在、英語を話せることにはあまり希少価値がなくなっています。
長い目で見れば、留学の学歴より、学力を確実に上げたうえでの高度な専門資格のほうが役立ちそうだと考える向きもあります。
高度な専門資格が取れるような力を身につけるのに、プロ家庭教師の個人指導が役立つなら、贈与された教育資金の有効活用と言えそうです。

 例えば学習障害を疑うような状況であっても、本当に学習障害かどうかはよくよく見てみないとわからないことです。
学校や集団塾での学習がまったく頭に入らず、漢字も憶えられず、計算もできず、といった例であっても、プロ家庭教師のマンツーマン指導で、平均に近づいていけた例というのは少なくありません。
学習方法には向き不向きがあります。
集団指導が向いている例は、実はそれほど多くありません。
マンツーマンのオーダーメイドの指導でなら、そこそこ理解が可能である場合は多く、学習障害認定された中にも、そうした子は結構いそうです。
もし、学習障害が疑われるような状況であって、贈与された教育資金が使える状態なら、プロ家庭教師のマンツーマン指導を受けてみるのもいいかもしれません。
プロ家庭教師の授業料を、依然として高額に設定している派遣業者もありますが、紹介料だけの支払いとし、授業料の中抜きを一切しない仲介サイトもたくさん出てきています。
そうしたところを利用するのが望ましいでしょう。